信用性にも響く「トップレベルドメイン」を決めよう！
前回の記事「失敗しない！ドメインを決める3つのポイントとは？」で、ドメインは（1）見やすくわかりやすく（2）短くシンプルで（3）ホームページの内容がわかるものにしましょう！と説明しました。
以前のこれらの説明は「rentakun.net」でいうと主に「rentakun」の部分についての説明でした。
そこで今回は「rentakun.net」でいうと「.net」にあたる部分について説明していこうと思います。
末尾は「トップレベルドメイン」
ドメインの末尾「.net」や「.com」などの部分を「トップレベルドメイン」といい、「TLD」と表記されることもあります。
基本的に、さまざまな種類の中から好きなものを選ぶことができますが、トップレベルドメインにも一つずつに意味があり、「個人でも使えるもの」「法人しか使えないもの」「特定の業種が使うことが多いもの」などもありますので、今回は選ばれることが多いトップレベルドメインについてご紹介していきます。
トップレベルドメインには、大きく分けて「汎用トップレベルドメイン（gTLD）」と「国別トップレベルドメイン（ccTLD）」の2つがあるので、汎用トップレベルドメインから順番に見ていきましょう。
汎用トップレベルドメイン（gTLD）とは？
汎用トップレベルドメインとは、国や地域などの制限なしに世界中の誰でも利用できるトップレベルドメインです。「gTLD」と表記されることもあります。基本的に個人でも法人でも取得できます。
| .com | 代表的ともいえるドメイン。もともとは商用サービスのために使われていましたが今は制限がなく、ブランドサイトから個人サイトまで幅広く利用されている世界的に人気なドメインです。 |
|---|---|
| .net | ネットワークを意味するドメイン。「.com」に次いで人気があり、狙っていたドメインを「.com」で取得できなかった場合に使われることも多くあります。 |
| .org | もともとはNPO法人を対象としたドメインでした。今は用途に制限がなく、一般的なドメインとして幅広く使われています。 |
| .info | もともとは情報サービスを対象としたドメインでしたが、現在は用途に制限はありません。しかし、名称のイメージから情報を発信するサイトで多く利用されています。 |
| .biz | ビジネスを対象としたドメインで、商用利用にのみ使用できます。 |
| .tokyo／.nagoya | 東京・名古屋・横浜など、地名のドメインもあります。会社や店舗がある地名のドメインを使うと、ユーザーに伝わりやすいですね。 |
国別トップレベルドメイン（ccTLD）とは？
国別トップレベルドメインとは、国や地域などで割り当てられるトップレベルドメインで、「ccTLD」と表記されることもあります。
日本に割り当てられている「.jp」や「.co.jp」は「JPドメイン（ジェイピードメイン）」と呼ばれ、取得する際には取得する人や企業についての証明が必要で、汎用トップレベルドメインよりも手続きが複雑です。
その分、信用性がとても高いドメインとも言えるので、日本国内の大手企業の多くがJPドメインを使用しています。
| .at | オーストラリア（Australia） |
|---|---|
| .us | アメリカ合衆国（United States） |
| .ca | カナダ（Canada） |
| .it | イタリア（Italy） |
| .uk | イギリス（United Kingdom） |
| .jp | 日本（Japan） |
| .ac.jp | 学校や学校法人またはこれに類する組織が使うドメイン 学校・大学共同利用機関・大学・短期大学・障害者職業能力開発校・職業能力開発促進センター・職業能力開発大学・職業能力開発短期大学・学校法人・職業訓練法人・国立大学法人・大学共同利用機関法人・公立大学法人 |
|---|---|
| .co.jp | 企業や組織が使うドメイン 株式会社・合同会社・有限会社・合名会社・合資会社・相互会社・特殊会社・特定目的会社・その他の会社および信用金庫・信用組合・外国会社・企業組合・有限責任事業組合・投資事業有限責任組合・投資法人 |
| .go.jp | 政府機関や政府が管轄する研究所などが使うドメイン 日本国の政府機関・各省庁所轄研究所・独立行政法人・特殊法人(特殊会社を除く) |
| .or.jp | 以下に定められた公的な法人組織が使うドメインです。 ・財団法人・社団法人・医療法人・監査法人・宗教法人・特定非営利活動法人・特殊法人など・農業協同組合・消費生活協同組合など・国連等の公的な国際機関・国連NGOまたはその日本支部・外国政府の在日公館など |
| .ad.jp | 日本ネットワークインフォメーションセンター（JPINC）の正会員が運用するネットワークや、JPINCが認めた組織、JPINCのIPアドレス管理指定事業者など、JPINCの許可を受けて使うドメイン。 |
| .ne.jp | 日本国内のネットワークサービス提供者が、不特定または多数の利用者に対して提供するネットワークサービスで使うドメイン。 |
| .gr.jp | 日本に在住する複数の個人または日本国法に基づいて設立された法人で構成される任意団体が使うドメイン。 |
| .ed.jp | 18歳未満の教育機関・教育ネットワークで使うドメイン。 保育所・幼稚園・小学校・中学校・高等学校・中等教育学校・特別支援学校・専修学校および各種学校のうち主に18歳未満を対象とするもの・これらに準ずる組織で主に18歳未満の児童や生徒を対象とするものなど |
| .lg.jp | 法令に基づいて設置された地方自治に関する団体が使うドメイン。 普通地方公共団体・特別区・一部事務組合および広域連合・またはこれらのうち地方公共団体情報システム機構が認定したものなど |
まとめ
このように見てみると、トップレベルドメインにもきちんと意味があり、使う団体が限定されているものもあることがわかります。
今回ご紹介したトップレベルドメインはほんの一部です。
ドメインを決定する場合、トップレベルドメインまで含めてしっかりと考えてみてください。
レン太君ではドメインの決定からお手伝いいたします。どうぞお気軽にご相談ください。
